アフターコロナ時代に定着するのはワークスペースよりも…

リクルート（東京都千代田区）の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、新築分譲マンション、新築一戸建て検討者を対象に、住宅に求める変化をテーマとした調査を実施し、その結果を発表しました

住宅に求めるものを調査したところ、新築分譲マンション検討者では「通風・換気性能に優れた住宅であること」、「通信環境が充実していること」、「遮音性に優れた住宅であること」、「省エネ性（冷暖房効率）に優れた住宅であること」などの『基本性能・快適性』関連項目は、今回のコロナ禍で必要度が増しました
これらは、コロナ禍が収束した後についても必要度が高い項目となりました

新築一戸建て検討者では、新築分譲マンション同様「通風・換気性能に優れた住宅であること」などの『基本性能・快適性』関連項目に加えて、「収納スペースが充実していること」などの『スペース』関連項目がコロナ禍で必要度が増し、コロナ禍が収束した後についても必要度が高い項目となりました

一方、コロナ禍の初期に注目された「家族それぞれが仕事や趣味に集中できるスペースがあること」や「感染症対策が取られた設備があること」に代表される『スペース』『除菌・非接触』項目は、コロナ禍で必要度は上がったものの、コロナ禍が収束した場合にも必要とする比率は1～2割程度にとどまりました

これらの結果から同社では、住まいの根幹となる『基本性能・快適性』項目が、アフターコロナの時代にも定着してくるとの予想を示しています